日本の成長率

日本の戦後の経済成長率について、その年ごとの推移と時代背景を解説します。

日本の戦後経済は、奇跡とも呼ばれる高度経済成長を経て、世界有数の経済大国へと発展しました。しかし、その後は安定成長、バブル経済とその崩壊、そして長期にわたる低成長の時代を経験するなど、大きな変動を繰り返してきました。

以下に、主な時代区分ごとの経済状況の解説と、内閣府の国民経済計算（GDP統計）を基にした実質経済成長率の年次推移を示します。

日本の戦後経済の主な歩み

1. 高度経済成長期（1950年代半ば～1973年） 朝鮮戦争特需をきっかけに本格的な復興を遂げた日本経済は、「神武景気」「岩戸景気」といった好景気を経て、年平均10%前後という驚異的な成長を続けました。旺盛な設備投資と個人消費に支えられ、重化学工業を中心に産業構造が大きく転換し、国民の所得も飛躍的に増大しました。1964年の東京オリンピック、1970年の大阪万博は、この時代の象徴的な出来事です。
2. 安定成長期（1974年～1980年代半ば） 1973年の第一次石油危機（オイルショック）により、日本の経済成長は急ブレーキがかかり、1974年には戦後初のマイナス成長を記録しました。これを機に、省エネルギー技術の開発や産業の合理化が進み、経済は年率4%前後の安定した成長の時代へと移行しました。
3. バブル経済期とその崩壊（1980年代後半～1990年代） 1985年のプラザ合意以降の急激な円高と、それに伴う金融緩和を背景に、株価と地価が異常な高騰を見せる「バブル経済」が発生しました。1980年代後半には5%を超える高い成長率を記録しましたが、1990年代に入るとバブルが崩壊。金融機関は多額の不良債権を抱え、日本経済は「失われた10年」と呼ばれる長い停滞期に突入しました。
4. 失われた20年と構造改革（2000年代～2010年代） 2000年代に入っても経済の低迷は続き、ITバブルの崩壊や2008年のリーマン・ショックといった世界的な経済危機が追い打ちをかけました。特にリーマン・ショック翌年の2009年には-5.7%という大幅なマイナス成長を記録しました。2010年代には、東日本大震災からの復興需要や、大規模な金融緩和と財政出動を柱とする「アベノミクス」により一時的に景気は上向きましたが、持続的な高成長には至りませんでした。
5. 近年の動向（2020年～） 2020年からの新型コロナウイルス感染症のパンデミックは、経済活動を世界的に停滞させ、日本経済も戦後最悪とされる-4.1%のマイナス成長を記録しました。その後は経済活動の再開とともにプラス成長に復帰していますが、物価上昇や世界経済の不確実性など、新たな課題に直面しています。

【年次別】日本の実質経済成長率（％）

以下は、内閣府発表のデータを基にした、日本の実質国内総生産（GDP）の対前年比成長率です。