｢座りすぎ｣が引き起こす4つの健康リスク（と、それを避ける方法）
2019.11.08
HEALTH健康病気生活人生スポーツ・運動Image: mavo/Shutterstock.com
多くの人が、仕事で一日中同じ姿勢を強いられています。立ち上がるのは、昼休み、小休憩、トイレぐらいなもので、あとはただ座っているだけ。
座りっぱなしの原因は仕事だけでなく、中毒性のあるゲームも考えられます。
座りっぱなしのライフスタイルが健康に悪いことは誰でも知っていると思います。
では、具体的にどんな悪影響があるのでしょうか。座りすぎの副作用は？ 意識的に動くためには、どんな工夫が考えられるでしょうか。
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運動不足はさまざまな病気の源となる？
世界保健機関（WHO）の報告によると、世界の死因の6%は運動不足です。一見少ないように聞こえますが、実際は死因トップ4に位置しています。
さらに、運動不足は乳がんおよび結腸がんの主要因の25%、糖尿病の27%、心疾患の30%を占めています。
もちろん、一部の研究は観察のみに基づいているため、因果関係ではなく相関関係を見ているかもしれません。それでも、座りすぎや寝たきりが原因で毎年約7万人のイギリス人が死亡しているのは事実です。
｢座りすぎ｣の何が健康に良くないのか
理由は明確に思えます。実際にこれまでに多くの研究が行われており、その多くが｢運動不足が健康に良くない｣と想定したものです。
しかし、座りすぎが健康に悪い理由はほかにも考えられます。
たとえば、テレビを見ながらお菓子を食べると体重が増え、運動によってそれを消費することができません。座っているときのエネルギー消費は1分に1カロリー程度。これは、軽いウォーキング時の3分の1に過ぎません。
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筋肉の電気的活動が低下すると、血液中で脂肪細胞を攻撃する脂質とトリグリセリドを作る酵素の生成も減少します。つまり、代謝も大きな役割を果たしているのです。体調不良に陥ると、寝ている時間や座っている時間が長くなるため、悪循環が生じます。座っていると動こうというモチベーションが減り、さらに長時間座ることになります。
1日6時間座っていると酸素消費量が減り、単純な運動でさえきつく感じられるようになります。
とはいえ、そのような悪循環に対抗する方法はあります。
たとえばワークアウトジェネレーターを使って運動するとか、もっとシンプルに、エレベーターではなく階段を意識的に使うだとか。｢動くのが面倒｣という意識が、多くの問題を引き起こすのです。
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｢座りすぎ｣が原因で起きる深刻な健康リスク4つ
座りすぎによる健康リスクの例はたくさんありますが、そのうちの4つを紹介しましょう。
1. 糖尿病
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インスリンは、糖分や炭水化物を燃やしてエネルギーに変えるのを助けるホルモンです。運動不足はホルモンレベルに影響し、ひいては免疫システムにも影響を及ぼします。通常考えられませんが、24時間座り続けると、インスリンの効果が24%下がると言われています。もちろん、そこまで長時間でなくても、身体への影響はあります。
たとえば、オフィスや自宅でのテレビ、ゲーム、PC作業で1日に6時間座っているとします。これを2週間続けていると、身体がインスリンの増加に抵抗するようになります。
これに伴い、体重が増加します。さらに、目には見えませんが、血糖値が高くなり、2型糖尿病へとつながります。
逆もまたしかりです。2016年に発行されたDiabetes Careによると、30分座るたびに3分動くことで、血中のグルコースレベルが改善するそうです。
2. 血栓
不活性が原因でなることが多い血栓は、静脈を圧迫し、変形を生じさせます。表面的な隆起は静脈瘤と呼ばれ、皮膚にクモの巣状に現れます。
症状としては手足の痛みや重みがありますが、一般的に深刻なものではありません。
しかし、静脈血栓塞栓症（VTE）は深刻です。VTEは、血栓によって血流が悪くなることを指します。
もっとも一般的なものは、腕などの四肢に関係する深部静脈血栓症（DVT）でしょう。長時間のフライトが原因でなることがあるので、旅行がらみでDVTの名前を耳にしたことがあるかもしれません。
まれに血栓が肺に到達し、肺血栓塞栓症（PE）を発症するケースもあります。これは、命にかかわる病気です。
これに関し、2016年の熊本地震後の日本で、驚くべき例が注目を集めました。避難住民の多くが車中で長い時間を過ごした結果、51人の入院患者のうち82%に血栓がありました。そのうち35人は、PEも発症していたそうです。
3. 心疾患
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血液に影響するのですから、当然心臓にも影響を及ぼします。糖尿病は悪玉コレステロールを増加させ、その結果、心疾患のリスクを高めます。いっぽうで、血糖値に関係なく、長時間座っていること自体も心臓への悪影響が考えられます。たった2時間座っているだけで、血液中の善玉コレステロールが20%も低下するのです。
毎日3時間以上テレビを見る人は、心疾患による死亡率が64%高まります。
1日中座っていることと早期死亡の関係は、1950年代から指摘されています。ロンドンのバスドライバーは車掌の2倍の確率で心疾患にかかることがわかったのです。これは、今でも大きな問題となっています。
米国では、年間約70万人が冠動脈心疾患で死亡しており、同国トップの死因となっています。さらに、それらの死の35%は、座りっぱなしのライフスタイルが原因と推定されています。
心疾患患者は、抑うつにも苦しめられます。つまり、運動不足が自殺につながりうるというのもあながち間違っていません。アメリカ自殺予防財団のPaula Clayton医学博士はこう述べています。
自殺者の90%以上が、死の前段階で精神疾患を抱えています。60%が大鬱です。
4. 骨粗しょう症身体に合わない椅子を使い続けると、慢性的な腰や首の痛みが生じます。その多くは、椎間板が柔軟性を失った結果、脊椎の骨にズレが生じたことが原因です。
人間工学に基づく椅子に変更しても、ダメージを減らすことはできるものの、動かないことによる筋肉と脊椎への影響を完全に消すことはできません。
このように、1日中座っていると、骨格へも影響します。ゆくゆくは、これが骨粗しょう症につながる場合があります。
骨は常に破壊吸収と形成を繰り返しています。しかし、加齢とともに、骨密度の低下が回復を上回るようになります。
平均的な人だと、20代前半に骨形成のピークを迎えたのち、毎年1%のペースで骨密度が低下します。さらに、動かないでいると酸素消費量が低下し、骨密度の減少が加速します。
骨は、実に心拍出量の10%を受け取り、血液中の酸素を使って修復と交換を行っているのです。
つまり、｢使うか、失うか｣。今は効果を実感できなくても、歳をとればわかるようになるでしょう。
｢座りすぎ｣による悪影響への対策は？
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残念な結果がたくさん出ていますが、明るいニュースもあります。ミネソタのMayo Clinicで研究に携わるLevine医師は、非運動性熱産生（NEAT）という概念を提唱しました。これにより、座りっぱなしのライフスタイルに対して、毎日少しの活動でも十分な対策になりうることが証明されました。
研究によると、30分おきに動くことで、不活性による早期死亡のリスクが劇的に減少するそうです。
といっても、わざわざ走りに行く必要はなく、早歩きなどの｢中度の運動｣で構いません。キッチンの掃除など、家事はいい運動です。トイレ休憩や、冷水器に水を飲みに行くだけでも十分です。
悪い姿勢から来る痛みに対処するためのアプリを使うなどして、30分に1回は立ち上がって動くように心がけてください。
米国保健福祉省は、1日1万歩歩くことを勧めています。これを達成するには、Fitbitなどの健康サービスを利用するといいでしょう。
1万歩をなかなか達成できない場合、歩幅を小さくして歩数を稼ぐのもひとつの方法です。職場まで歩く、毎週ガーデニングに1時間かける、メールではなく会いに行くなど、さまざまな方法で歩数を増やす工夫をしてください。
ところで、旅行中はどうでしょう？
運転中は定期的に休憩を取ってください。フライト中は意識して通路を歩くようにしましょう。脱水は血栓につながりうるので、水を多めに飲むのも忘れずに。
サポートソックスも効果的ですが、とにかく考えうるあらゆる方法で動くことを心がけること。かかとを定期的に回すだけでも効果があります。
より健康的なライフスタイルへ
The American Journal of Epidemiologyに掲載された論文では、米国に住む12万7000人の成人を対象に、21年超にわたる分析を行いました。
その結果、1日中座っていることで、数々の厄介な病気になりうることがわかりました。がん、脳卒中、腎臓、肺、肝臓の疾患、パーキンソン病、アルツハイマー病などです。
とても恐ろしく聞こえますが、だからといって健康的なライフスタイルへの移行を、難しいことだと思わないでください。
身体に悪いプロセスに、短い中断を挟むだけでいいのです。
健康的なライフスタイルは心地良いだけでなく、達成するとギフトカードなどの報酬をもらえるアプリも存在しますよ。
— 読み進める www.lifehacker.jp/2019/11/2018584-health-issues-sitting-long-avoid.html
Day: November 10, 2019
これからの日本:ジム･ロジャーズ｢日本は東京五輪で衰退する｣ | 投資 | 東洋経済オンライン | 経済ニュースの新基準
ファイナンシャルプランナーの花輪陽子です。先日、ジム・ロジャーズ氏の『日本への警告 米中朝鮮半島の激変から人とお金の動きを見抜く』の講演が東京、京都、大阪で行われました。講演や書籍などを中心に、私が…
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ジム･ロジャーズ｢日本は東京五輪で衰退する｣
花輪 陽子：ファイナンシャルプランナー
「歴史を振り返れば、オリンピックは国民に富をもたらさない」と著名投資家のジム・ロジャーズ氏は指摘する（写真：筆者撮影）
ファイナンシャルプランナーの花輪陽子です。先日、ジム・ロジャーズ氏の『日本への警告 米中朝鮮半島の激変から人とお金の動きを見抜く』の講演が東京、京都、大阪で行われました。講演や書籍などを中心に、私が印象に残っている日本人へのメッセージをお伝えしたいと思います。
ロジャーズ氏は「オリンピックがあるからといって、その国の株を買ったり売ったりする材料にはならない」と言います。今回は、投資目線でオリンピックはどうなのかを解説します。
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五輪で借金だけが膨らみ、最後は弊害にむしばまれる
「日本では、2020年の東京オリンピック・パラリンピックに向かって景気が上昇すると考えている人もいる。確かに、表向きにはオリンピックによるいい面もあるだろう。道路は改善され、真新しいスタジアムが出来上がる。こうした事業に関わった人たちは一定の恩恵を受けられるかもしれない。政治家も、ポジティブな成果をアピールするだろう。
しかし、歴史を見れば、オリンピックが国家にとってお金儲けになった例がないことがわかる。一部の人に短期的な収入をもたらすことはあっても、国全体を救うことにはならず、むしろ弊害を及ぼす」
私も「オリンピックに向けて不動産を買うべきか、あるいは売るべきか」と、よく聞かれますが、そうした材料は一過性のものにすぎないのです。とくに不動産はデベロッパーが建設をしているときとのタイムラグがあるために、オリンピックが終わってすぐに安くなるということも起こりにくいのです。
それよりも、ハザードマップや地盤などもしっかり調べて、その不動産そのものに本当に投資価値があるかどうか、長期的に検討するほうがずっと大切といえそうです。
「結局のところ、オリンピックのせいで日本の借金はさらに膨らむのだ。これは一般の人々にとって悪い結果にしかならない。やがてオリンピックが2020年に東京で開かれたことを、ほんの一握りの人しか思い出せなくなった頃に、オリンピックがもたらした弊害が日本をむしばむ」
東京オリンピックのマラソン・競歩をめぐり、国際オリンピック委員会（IOC）は札幌開催を決めました。東京都はすでに、暑さ対策に約300億円をかけ、マラソンのコース上に遮熱性舗装をほぼ完了させています。マラソンは沿道で観戦することができるので、周辺エリアへの消費効果もあるほか、街並みを世界に発信する機会にもなります。マラソン中止で東京都は数百億円の機会損失を被るという試算もあります。
当然、札幌変更で追加負担も発生します。東京都は追加負担しないと明言していますが、もし、結局は日本が負担するとなれば、誰が払うのでしょうか。オリンピックに興味がない人も追加負担する、ということになるかもしれません。そればかりか、まだオリンピックというものを理解していない子どもたちが「国の借金」として将来返済する羽目になるかもしれないのです。
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「公務員」に憧れ、リスクを取らない若い世代
ロジャーズ氏は言います。
「もし私が日本の若者だったら、こうした現実を前に、強い怒りと不安でいっぱいになることだろう。実際、不安を抱えている若者は少なくないようで、日本で就職活動をする若者を対象にした調査では、就きたい職業の第1位が公務員だったという。これは世界のほとんどの国では考えられない事態だ」
与信管理を手がけるリスクモンスター社による「大学1、2年生が就職したいと思う企業・業種ランキング」調査（2019年10月発表）では、「地方公務員」（27.5％）、「国家公務員」（19.5％）がワン・ツーで、調査対象の大学生の約半数が公務員を希望しています。
本来、今後稼げる人的資本が大きい若い世代は、リスクを取って外資系企業で働いたり、海外に飛び出したりしてもよいはずです。リスクを取ってこそ、リターンが最大になります。私の周囲では、リスクを取って起業したりしている人は高齢者です。人脈や資金をもとに起業する場合が多いですが、本来、リスクを取るべき人が取らずに、元気なのは高齢者というのが現実です。
マネー相談に来る若い世代の多くも将来不安を抱えており、「お金を使うことができない」と言います。一般的な給与額にもかかわらず、まったく使わずに貯金をしているので、30歳になる前に1000万円以上貯めている若者もいます。それでも不安は消えないので「どうすればよいのか」と来るのです。資産運用をしている中心世代も高齢者で、本来は預貯金や債券を中心に運用すべき高齢者が、アクティブに株などで運用をしたりしています。
ロジャーズ氏は続けます。
「私は、2017年11月にアメリカの投資情報バラエティー番組に出演し、『もし私が今、10歳の日本人ならば、自分自身にAK-47（自動小銃）を購入するか、もしくは、この国を去ることを選ぶだろう』と発言した。この発言は放送開始から間もなく大きな話題になったようだが、これは将来の日本社会を見据えてのものだ」
今回のインタビューの際にも、私に小さな子どもがいるということで、ロジャーズ氏はしきりに、「このままでは、あなたの子どもの生活水準は低下し続ける」と警告しました。
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私の子どもは、日本にいれば幼児教育・保育無償化の恩恵を受けられる年齢ではありますが、さまざまな恩恵が受けられなくても、海外に踏みとどまりたいという気持ちのほうが高まるばかりです。若者が「将来が不安で、今お金を使えない」という日本社会はおかしいからです。
社会不安が増大し、30年後は犯罪多発国家に
ロジャーズ氏は日本の将来をこう予測します。
「30年後、日本では今より多くの犯罪が起きているだろう。現代の日本人が将来世代に回してきたツケを払う段階になれば、国民全体が不安を覚え、社会不安は募るものだ。50年後には、日本政府に対する反乱が国内で起きている可能性さえある。
社会不安は、犯罪や暴動、革命といった形で明らかになる。『日本人は違う』『暴動など起きない』と言いたいかもしれないが、これは歴史上、どの国でも起きてきた社会現象なのだ」
英国『エコノミスト』誌の調査部門「エコノミスト・インテリジェンス・ユニット（EIU）」が発表した「世界の都市安全性指数ランキング」では、幸い東京が1位、大阪が3位に選ばれました。調査は世界の主要60都市を対象に、57の指標を「サイバーセキュリティ」「医療・健康環境の安全性」「インフラの安全性」「個人の安全性」の4分野で分析したものです。
しかし、希望のなさが絶望に変わったとき、この数字は変わってしまうかもしれません。投資家目線で冷静に日本のことを考えると、オリンピックにかける危うさに気づくことができるかと思います。